ZEHとは？概念や基準、手続きについて省エネ判定員が解説

「ZEH」という言葉を聞いたことがある人は多いでしょう。

そこで、この記事ではZEHとは何なのか、

メリット・デメリットはもちろん、

ZEHとするためにクリアすべき基準や手続きについて、解説します。

この記事を読むと、将来的な需要も増えてくるZEHとは何なのか、知ることができます。

顧客からの要望も予想されるZEHについて知り、設計に取り入れていきましょう。

ZEHとは

ZEHとは、「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略語です。

ZEHは、以下のような仕組みを住宅に導入することにより、

１年間で消費するエネルギーをゼロにする住宅のことを指します。

• 太陽光発電システム等の導入により、電力の創出する（創エネ）
• 高い効率の省エネルギー設備の導入により、使用するエネルギーを減らす（省エネ）
• 外皮性能の高い、高断熱な仕様にすることで、冷暖房の効率を上げる（断熱）

近年では経済産業省など国が主導となって、

ZEHの普及を目指して補助金事業など政策が多く取り組まれています。

ZEHのメリット

ZEHには4つのメリットがあります。

• 省エネルギー設備や、太陽光等の自家発電による光熱費削減
• 蓄電池の設置により、災害時用の非常電力の備え
• ZEHの証明書取得により、住宅を将来の資産としての価値を付加
• 断熱性の高い住環境により、室内の気温差が小さくなることで、ヒートショックを軽減

普段の生活で快適になるだけでなく、

将来の資産や緊急時の備えにもなるなど、さまざまなメリットがあります。

ZEHのデメリット

メリットの多いZEHですが、以下のようなデメリットもあります。

• 太陽光発電の発電量が、天候で左右されやすい
• 太陽光発電設備などの創エネ設備は、初期投資やメンテナンス費用がかかる

太陽光発電システムをはじめとする創エネ設備は、初期投資が高くなりやすいです。

また、設備を長く使うためには定期的にメンテナンスをする必要があり、

そのメンテナンス費用も必要になっていきます。

ただ、光熱費の削減やZEHの資産価値が高いことから、

長期的にみると設備にかかるコストは回収できるとも言われています。

初期投資でどれだけ費用をかけられるかが、ZEHにとって重要、とも言えるでしょう。

ZEHの基準

マイホームがZEHと認められるための基準には、

外皮性能（断熱性能）・一次エネルギー消費量（設備性能）・エネルギー創出量

の3つ観点が存在します。

断熱性のUA値が0.40以下〜0.60以下なのは、気候が異なる日本国内の各地域により、

ZEHの基準にも差が出るためです。

また、地域によっては、創エネ設備を設置しなくても、ZEHと認められる基準もあります。

ZEH基準の住宅を計画する際には、

断熱性のUA値はいくらになるのか、エネルギー総出量の基準はどの程度なのか、

事前に確認するようにしましょう。

前述の基準をクリアし、ZEH住宅であることを示すためには、

外皮性能と一次エネルギー消費量を計算する必要があります。

ZEHを証明できる手続き「BELS」

BELSとは、Building-Housing Energy-efficiency Labeling Systeの略称で、

審査機関が建築物の省エネ性能について評価し、

省エネ性能に関する評価書を発行する制度のことです。

住宅の省エネ性能を計算し、審査機関によって評価されることで、

ZEHを証明できるBELS評価書を取得することが可能です。

BELSでは、評価した住宅の省エネ性能を証明するBELS評価書だけでなく、

希望すればプレートやシールの発行もしてくれます。

ZEHを取得した場合、評価書やプレート・シールには、

ZEHマークが表示されるので、自分の家がZEH住宅であることの証明となります。

BELSでZEHの評価を取得することにより、各種補助金制度の申し込みができます。

• ZEH支援事業
• こどもエコすまい支援事業

補助金の交付が受けることで、初期投資などの費用の一部を回収することが可能です。

100万円近くの補助金交付を受けられる可能性もあるので、

ZEHを計画する場合は、補助金の申し込みも併せて検討しましょう。

まとめ

ZEHについて、メリット・デメリット、基準や手続きを解説しました。

• ZEHとは、１年間で消費するエネルギーをゼロにする住宅のことを指す
• 光熱費削減やヒートショック軽減のメリットがある
• 一方で、初期投資や太陽光発電のメンテナンスに関する費用を要する
• ZEHには、外皮性能・一次エネルギー消費量・エネルギー総出量の３つの基準がある
• 補助制度も多く、必要な費用を一部回収することも可能

国の省エネ政策により、現在ではハウスメーカーが新築する注文住宅の、

50％以上がZEH住宅となっているようです。

さらに、2050年のカーボンニュートラルの実現のために、

2030年には新築住宅の平均値がZEH住宅となるよう、国が政策を進めております。

これから計画する住宅について、ZEH水準に対応して、顧客のニーズに応えてましょう。

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