給湯設備の一次エネルギー消費量の計算において
給湯機の能力値以外に影響を及ぼす要素があります。
これらは、能力値ほど一次エネルギー消費量に影響は及ぼしませんが、
エネルギーの消費効率を上げるためには必要不可欠な要素です。
この記事を読むと、以下のようなことを知ることができます。
- 一次エネルギー消費量に影響を及ぼす能力値以外の要素
- それらの要素（保温仕様・節湯器具）の評価方法
- 評価の際の注意事項
給湯設備の能力値以外の要素マスターして、楽に申請手続きを突破しましょう！
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一次エネルギー消費量に影響を及ぼす能力値以外の要素
能力値以外で、一次エネルギー消費量に影響を及ぼす要素は以下のとおりです。
- 配管の保温仕様
- 節湯器具
配管の保温仕様
給湯配管から熱が逃げることによる給湯機のエネルギー消費のロスを減らすため、
配管を断熱（保温）することを指します。
ロックウール断熱材などで給湯配管を保温することにより、
熱損失が減り、エネルギー消費の効率が向上します。
節湯器具
使用するお湯の量を節約することで、
給湯機のエネルギー消費を抑えることができる器具のことを指します。
自動給湯栓などが節湯器具に該当します。
保温仕様
保温仕様は「モデル建物法入力マニュアル」で定められた項目から選択します。
出典：非住宅建築物に関する省エネルギー基準に準拠したプログラム「モデル建物法 入力マニュアル」
保温仕様とその条件は、以下の表のとおりです。
| 保温仕様の選択肢 | その条件 |
| 保温仕様A | ・呼び径が 32 未満の配管：保温材(※)の厚さが 30 ㎜以上 ・呼び径が 32 以上の配管：保温材(※)の厚さが 40 ㎜以上 ※保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールの保温筒とする。 【公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の冷温水管の保温材の厚さに従ったもの】 |
| 保温仕様B | ・呼び径が 32 未満の配管：保温材(※)の厚さが 20 ㎜以上 ・呼び径が 32 以上 65 未満の配管：保温材(※)の厚さが 30 ㎜以上 ・呼び径が 65 以上の配管：保温材(※)の厚さが 40 ㎜以上とした仕様 ※保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールの保温筒とする。 【公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の蒸気管の保温材の厚さに従ったもの】 |
| 保温仕様C | ・呼び径が 100 未満の配管：保温材(※)の厚さが 20 ㎜以上 ・呼び径が 100 以上の配管：保温材(※)の厚さが 25 ㎜以上とした仕様 ※保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールの保温筒とする。 【公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の給湯管の保温材の厚さに従ったもの】 |
| 保温仕様D | ・呼び径が 100 未満の配管：保温材(※)の厚さが 20 ㎜以上 ・呼び径が 100 以上の配管：保温材(※)の厚さが 25 ㎜以上とした仕様 ※保温材はJIS A 9504 のロックウールもしくはグラスウールとする。 【公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和4 年版の給湯管の保温材の厚さに従ったもの】 |
| 裸管 | 上記以外の場合 |
- 配管径によって求められる保温厚さが異なること
- A～Cの仕様に応じて保温材の厚さが異なること
- 保温仕様AからＣの保温材は保温筒の指定があること
これらが保温仕様を評価する際のポイントとなります。
また、モデル建物法入力マニュアルには、この他の選択肢もあります。
- 保温仕様２または３
- 保温仕様１
これらの選択肢は「改定前の選択肢」と呼ばれ、
特別な事情、やむを得ない事情がある場合を除き、
入力しないことが求められています。
表中の選択肢で保温仕様を評価しましょう。
専用樹脂配管の取り扱い
以下の条件を満たす専用樹脂配管は、
保温されていない場合でも「保温仕様D」を選択することができます。
- 自動水栓水洗一体型電気温水器（元止め式）に付属するもの
- 長さが数十㎝程度のもの
節湯器具
節湯器具も保温仕様と同様「モデル建物法入力マニュアル」で定められた項目から選択します。
節湯器具の種類とその条件は、以下の表のとおりです。
| 節湯器具の選択肢 | その条件 |
| 自動給湯栓 | ・洗面に設置され、使用に合わせて自動で給水する給湯栓で電気的に開閉し、手を遠ざけると自動で止水するもの ※公衆浴場などにある、一定時間お湯を吐出した後に自動で止水する水栓については「自動給湯栓」とはみなさない。 |
| 節湯Ｂ１ | 浴室シャワー水栓において、「小流量吐水機構を有する水栓の適合条件」を満たす湯水混合水栓。 ※小流量吐水機構を有する水栓の条件 節湯水栓の判断基準に定められた試験方法にて吐水力を測定し、その値が次の条件に適合すること。 ・ 流水中に空気を混入させる構造を持たない：0.60 N 以上 ・ 流水中に空気を混入させる構造を持つ ：0.55 N 以上 |
| 無 | 上記以外 ※２バルブ水栓については、上記仕様の有無にかかわらず、「無」となる |
- 給湯の用途によって選択できる節湯器具の種類が異なること
- ２バルブ水栓の場合は節湯器具を評価できないこと
これらが節湯器具を評価する際のポイントとなります。
実務上は、圧倒的に自動給湯栓を採用するケースが多いです。
節湯B１の条件は少し難しい内容になるため、別の機会にお話します。
まとめ
今回は、給湯設備の保温仕様と説諭器具について解説しました。
- 保温仕様と節湯器具は、給湯設備のエネルギー効率を上げるための要素
- 保温仕様は配管径・断熱材厚さ・断熱材種類で決定される
- 保温仕様の選択肢の中には、推奨されていないものが存在する
- 節湯器具は２種類。給湯用途によっては採用できないものがある
- ２バルブ水栓の場合、節湯器具を評価することはできない
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